2024年10月16日（水）ティーペックと三井不動産が共同開催/参加申し込み受付中
2024年9月25日
ティーペック株式会社ティーペックが三井不動産とオンラインセミナーを開催 健康経営の最前線に立つ産業医が語る！今健康経営で注目の組織的支援「POS」って何？
ティーペック株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：鼠家 和彦）は、三井不動産株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：植田 俊）とオンラインセミナー『健康経営の最前線に立つ産業医が語る！今健康経営で注目の組織的支援「POS」って何？』を2024年10月16日（水）に共同で開催します。
本セミナーは、小田上公法先生（産業医科大学助教）より、健康施策の成果を最大化する無形資源の中で注目が集まっている「知覚された組織的支援（Perceived Organizational Support：POS）」をテーマにお話いただき、従業員の視点を重視するPOSという概念を学び、エンゲージメント向上や離転職防止を目指す内容です。申し込みは
こちら。
【画像：
https://kyodonewsprwire.jp/img/202409256954-O1-vUWXEdn4】
セミナー概要
2023年3月期より、「人的資本情報の開示」が上場企業に義務づけられました。
人的資本経営の実践で『健康経営』は最重要ファクターのひとつですが、
・調査票で求められる取組が年々増加し"担当者の負担"が増している
・認定取得に必死で"手段が目的化"している感がある
・"もっと主体的に"経営者にも協力してもらいたい
など、多くの担当者が経営と現場間のジレンマに頭を抱えているのではないでしょうか。
本セミナーでは、産業医科大学の小田上公法助教が、健康経営における「知覚された組織的支援（Perceived Organizational Support：POS）」をテーマに講演します。小田上先生は、企業の健康経営を促進する組織的要因について研究を行っており、上場企業の産業医や中央官庁の健康管理医としても活躍されています。
POSとは、従業員が自分と組織の関係をどのように認識しているかを評価する指標です。 セミナーでは、「従業員が主体的に健康経営に関わりたくなるための要素」や「それを促進する効果的な方法」について、POSの観点から紐解きます。
エンゲージメント向上や離転職防止といった観点からもお役立ていただけます。
セミナー最後に、より具体的な施策事例として、三井不動産の健康経営支援サービス「&well（アンドウェル）」、ティーペックの健康経営支援事業をご紹介します。
＜こんな企業におすすめ＞
・健康経営を推進する上で、既存の健康活動（産業保健活動）を有効に活用し、より効果を高めたい。
・健康経営に役立てられる最新の概念POSについて関心がある。
・自社の健康経営推進に、経営者を巻き込むためのヒントが欲しい。
・健康経営を一過性のものではなく、継続的に推進していきたい。
■セミナータイトル
T-PEC×三井不動産 健康経営セミナー
「健康経営の最前線に立つ」産業医が語る！今健康経営で注目の組織的支援「POS」って何？
■開催日時
2024年 10月16日15時00分 ～16時30分まで
（申し込み〆切：2024年10月11日23時59分）
■参加申し込みはこちら
https://ws.formzu.net/fgen/S43535235/＜講師＞
小田上 公法（おだがみ きみのり）先生
産業医科大学産業生態科学研究所産業保健経営学研究室 助教
2008年産業医科大学医学部卒業。横浜労災病院、産業医科大学産業医実務研究センターを経て、2012年よりグローバル企業の専属産業医（2018年より健康推進室長）として、企業グループ全体の健康管理に従事し、2021年4月より現職。上場企業の産業医や中央官庁の健康管理医を兼務。公益社団法人日本産業衛生学会九州地方会代議員。
三井不動産の健康経営支援サービス「&well」について
https://www.andwell.jp/【画像：
https://kyodonewsprwire.jp/img/202409256954-O2-5pLk0c7s】
「&well」は三井不動産株式会社が提供する企業の健康経営推進をワンストップでサポートする総合プラットフォームです。心身の健康のための意識変容・⾏動変容・習慣化に向けたプログラムを提供し、楽しみながら従業員の方に健康管理を継続してもらうことで、企業が抱える社員の健康に関する課題の解決をサポートします。また、健康経営を推進される経営層や人事ご担当者様向けの伴走型コンサルティングも提供します。
ティーペックについて
https://www.t-pec.co.jp/24時間健康相談事業のパイオニアとして1989年に設立。医師・保健師・看護師などの医療資格者を有するコンタクトセンターを運営し、セカンドオピニオン手配サービスやメンタルカウンセリング、生活習慣病の重症化予防など、健康・医療分野における社会課題の解決を目的とした事業を多数展開。2017年から8 年連続で健康経営優良法人「ホワイト500」に認定。